1. 分析対象イベント

2026年7月中旬以降、西日本を中心に全国的な高温となり、7月11日~25日で期間平均した西日本〜東日本南部の上空約1500ｍの気温は、いずれも7月の同時期としては1950年以降で観測された第2位の高温となりました。気象庁の分析では、7月中旬の地表気温は北日本および西日本で歴代1位の高温となり、さらに7月下旬も西日本で歴代1位の高温となりました*1。

7月20日～27日の期間では、猛暑日となった地点は連日200地点を超え、22日には298地点に達しました。また、21日から25日にかけては東海地方を中心に延べ22地点で、27日と28日には西日本の2地点で、40度を超える酷暑日が観測されました。

7月11日〜25日の高温の要因として、日本付近で背の高い高気圧が発達し、西日本を中心に下降流が卓越した事が挙げられます（図1）。この高気圧の発達には、ユーラシア大陸から日本付近まで偏西風に沿って伝わった大気の波が関係していると考えられます*2。高温をもたらした大気の流れの詳細については、気象庁報道発表をご参照ください*1。

2. 分析結果

WAC手法を、2026年7月11日~25日の西日本から東日本南部地域（図1aの黄色枠内）の高温イベントに適用した結果、この時期の上空約1500mの気温が実況の気温（20.3℃）を上回る確率は、既に生じている地球温暖化の影響を考慮した2026年の現実的な気候条件では約2.7%であり、これは約37年に1度の頻度で発生することを意味します。平年（1991～2020年の30年）を基準とした場合、この高温イベントは発生確率約1.4%（およそ74年に1度）に相当し、2026年の条件下では、平年よりも発生頻度が約2倍高まっていたことが示されました（図2の赤実線と薄い赤色の山型の差）。

さらに、人間活動による地球温暖化がなかったと仮定した（非温暖化）気候条件では、この発生確率はわずか約0.006%（再現期間は1万年超）となり、地球温暖化の影響がなければ、このレベルの高温現象は発生しなかったことが示されました（図2の赤実線と青実線の差）。

2025年6月の海面水温は、エルニーニョの発達により熱帯中部〜東部太平洋で高温となりました*3。また、中緯度の北太平洋域でも高い海面水温が持続していました*3。エルニーニョは日本の夏の高温発生確率を低下させることが知られていますが、エルニーニョ下の2026年の自然変動による日本の高温発生確率への影響は、平年とほぼ変わらないことがわかります（図2の青実線と薄い青色の山型の差がほとんどない）。この背景には、北太平洋域の高い海面水温が影響している可能性もあり、自然変動による影響については今後更なる分析が必要です。

参考情報

*1 気象庁報道発表「 2026年７月中旬～下旬の顕著な高温と今後の見通しについて 」
https://www.jma.go.jp/jma/press/2608/03b/japan_hot20260803.html

*2 図1と同じ。ただし、200hPa高度の平年偏差から東西平均を差し引いた値を示す。矢印は、偏西風に沿った大気の波の伝播を示す。

*3 2026年6月の海面水温偏差

(分析・執筆：東京大学大気海洋研究所 高橋千陽)