2025年7月下旬の記録的高温 「地球温暖化の影響がなければ発生しなかったレベル」
1. 分析対象イベント
2025年7月下旬は全国的に記録的な高温となり、7月22日〜30日平均の日本上空および、北海道などで顕著な高温となった7月18日〜26日平均の北日本上空1500mの平均気温は、いずれも7月の同時期としては1950年以降で観測された第1位の高温となりました。
この要因として、ヨーロッパ方面から日本付近へかけて亜熱帯ジェット気流に沿った波の伝播（図1a）と、北西太平洋域（フィリピン東海上）の熱帯低気圧を含む活発な対流活動により（図1b）、日本付近で背の高い太平洋高気圧が強まった事が考えられます。特に北日本では、これらの状況が顕著となりました※1（図1補足資料）。
2025年7月22日〜30日平均の(a)850hPa（上空1500m。対流圏下層に相当）の気温（陰影）と500hPa（対流圏中層に相当）の高度（実線：高気圧、破線：低気圧）、(b)対流活動の指標（陰影：外向き長波放射量。負の値ほど活発）と850hPaの高度（実線：高気圧、破線：低気圧）平年値からの偏差を示す。
図1と同じ。ただし、2025年7月18日〜26日平均（北日本高温期間）。
2. 分析結果
WAC手法※3を2025年7月22〜30日の日本域高温イベントに適用した結果、この時期の1500m気温が実況の気温（19.4℃）を上回る確率は、2025年の現実的な気候条件では約3.2%であり、これは約31年に1度の頻度で発生することを意味します。平年（1991～2020年の30年）を基準とした場合、この高温イベントはおよそ172年に1度（発生確率約0.58%）という稀な現象に相当し、2025年の条件下では、直近の30年間よりも発生頻度が5倍以上高まっていたことが示されました（図2の赤実線と薄い赤色の山型の差）。
さらに、人間活動による地球温暖化が無かったと仮定した（非温暖化）気候条件では、この発生確率はわずか約0.0087%（およそ11472年に1度の頻度）となり、地球温暖化の影響がなければ、このレベルの高温現象は発生しなかったことが示されました（図2の赤実線と青実線の差、図3a）。
同様に、2025年7月18〜26日の北日本の高温イベント（実況の気温は19.2℃）について同様の分析を行なった場合、平年を基準とした場合は約0.75％（およそ133年に1度）、2025年の現実的な気候条件では約3.6％（およそ28年に1度）、非温暖化気候条件では約0.10％（およそ955年に１度）となり、地球温暖化の影響によって、この高温の発生リスクが約34倍になっていたと推定されます（図2b, 図3b）。
また、2025年の海面水温などの自然変動も、日本の高温イベント発生リスクを高めたことが分かります（図2の青実線と薄い青色の山型の間の差※2、図3）。特に北日本では、この影響がより大きい傾向が見られました。
(a)日本全域（東経130-146度、北緯32.5-45度）: 2025年7月22日〜30日、(b)北日本（東経138.75-146.25度、北緯37.5-45度）: 2025年7月18日〜26日の記録的高温イベントに対して、WAC手法を適用した結果を示す。横軸は日本上空（図1、図1補足資料の黄色枠内）約1500m（850hPa）の平均気温、縦軸は頻度を示す。赤実線は現実的な（地球温暖化がある）イベント期間の気候条件下、青実線は、地球温暖化が無かったと仮定した場合（非温暖化）のイベント期間の気候条件下の頻度。薄い赤色と青色の山型は、平年30年間（1991～2020年）の(a)7月22日〜30日、(b)7月18〜26日の現実的な気候条件および非温暖化条件下における出現頻度をそれぞれ示す。実測値を示す黒破線の値を超えた面積が、今回の高温イベントの発生確率を表す。
2025年7月下旬の高温イベント発生確率に対する地球温暖化と自然変動の影響
※1 https://www.jma.go.jp/jma/press/2508/01a/julytemp_20250801.html
※2 現実気候の平年には、近年の温暖化影響が含まれており、2025年の自然変動の影響だけを見積もることは難しいため、非温暖化気候条件の平年と2025年の山型の差から自然変動の影響を見積もります。
※3 https://weatherattributioncenter.jp/methodology/
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