1. 分析対象イベント

2026年5月後半は全国的に高温となり、5月17〜31日で期間平均した日本（北海道・沖縄を除く）上空約1500mの気温は、5月の同時期としては1950年以降の観測で第１位の高温となりました。この期間には、18日に313地点で真夏日、2地点で猛暑日を観測し、その後も5月下旬にかけて全国100地点以上で真夏日を観測した日が断続的にみられるなど、5月後半に広い範囲で季節外れの高温となりました。

この要因として、北半球側の西部熱帯太平洋で対流活動が活発だったことや、日本の北側で寒帯前線ジェットが強まったことが挙げられます。これらの影響により、日本付近で背の高い太平洋高気圧が強まり、暖かい空気が流れ込みやすくなったことが考えられます(図１)。

２．分析結果

2.1地球温暖化の影響

WAC手法を2026年5月後半の高温イベントに適用した結果、この時期の上空約1500mの気温が実況の気温（13.9℃）を上回る確率は、2026年の現実的な気候条件では約18.6%であり、これは約5年に1度の頻度で発生することを意味します。平年（1991～2020年の30年）を基準とした場合、この高温イベントは発生確率約5.8%（およそ17年に1度）に相当し、2026年の条件下では、平年よりも発生頻度が約3倍高まっていたことが示されました（図2の赤実線と薄い赤色の山型の差）。

さらに、人間活動による地球温暖化が無かったと仮定した（非温暖化）気候条件では、この発生確率は約0.65%で、およそ150年に1度の稀な現象であり、地球温暖化の影響によって、この高温の発生リスクが約29倍に高まっていたと推定されます(図2aの赤実線と青実線の差、図2b)。

2.2 海面水温の影響

※以下は開発途中の手法に基づく試算結果です。数値は暫定値であることにご注意ください。

2026年5月の海面水温は、熱帯太平洋域で高く、エルニーニョの発達期に似た分布となりました（図3a）また、北太平洋の北緯30度〜50度帯でも高温が持続していました。2026年の海面水温などの自然変動は、日本の高温イベント発生リスクを約2.3倍高めたと見積もられます（図2aの青実線と薄い青色の山型の間の差、図2b）。

WAC手法を応用することで、5月後半の日本の高温イベントに対する海面水温の影響を、海域ごとに推定しました。北西太平洋域の海面水温偏差を取り除いた場合、現実的気候下における高温発生確率は約18.6%から約16.1％に低下しました。これは、同海域の海面水温偏差がこの高温イベントの発生確率を約1.15倍高めたことを意味します（図3b）。また、熱帯中部太平洋域および熱帯東部太平洋域の海面水温偏差も、発生確率をそれぞれ約1.14倍、約1.10倍高めたと推定されます。温暖化の影響に比べて小さいものの、海面水温偏差もこの高温イベントの発生リスクの増加に寄与した可能性があります。

（分析・執筆：東京大学大気海洋研究所 高橋千陽）